人材育成とは

「人」と「組織」の
ケイパビリティを高めることである

企業の発展において、人と組織の成長を切り離すことはできません。
組織は人で成り立ち、一人ひとりの成長が組織の原動力になるからです。

ケイパビリティは、一般的に能力や才能、組織の総合力と定義されており、
我々はこの言葉に可能性や発展性、成長性の要素も含まれると考えています。

トーマツ イノベーションは、人と組織が成長する革新的な教育プログラムを開発し、
中堅中小企業の発展に貢献し続けます。

トーマツ イノベーション株式会社 代表取締役社長 真崎大輔

PHILOSOPHY
PHILOSOPHY

1990年代までは、「経験から答えを学ぶ」帰納的な人材育成が行われていました。デジタルシフトが加速していく中で、「経験する前に答えを知りたい」演繹的な世代が登場しました。そして、働き方改革、AIの登場などにより、人に求められるものがさらに変わりつつあります。

組織の真の力は、「人の可能性(ケイパビリティ)」を開発し発揮することです。
我々は時代の変化にあわせて、人材育成も変化し続けるべきだと考え、人の可能性を発揮するための新しい理論・手法を今後も探求し、革新的な教育プログラムを開発提供しつづけていきます。

真崎大輔
真崎大輔

IN NUMBERS
IN NUMBERS

  • 支援企業数
    DATE 2017.07
    13,000
  • 利用者数
    DATE 2017.07
    200万人
  • 研修テーマ数
    DATE 2017.07
    300テーマ

THEORY and METHOD
THEORY and METHOD

人材育成の7大セオリー&メソッド

人材育成で成果を出すためには、キーとなるセオリーやメソッドの本質を理解し、
教育プログラムに反映する必要があります。

  • 01アンドラゴジー
    アンドラゴジーは成人向けの学習体系の一つです。 人材育成の際に、学習内容の応用性の重視などの成人の学びの特性をまとめたアンドラゴジーを考慮すれば、より効果的な教育プログラムを考案することができます。子供に対する教育はペタゴジーと言います。
  • 02組織社会化
    組織社会化とは人材が組織に適応していくことです。 人材育成の基本は、組織の健全なスタイルを新メンバーが早期に身につけることです。その際に重要となるのがアン・ラーニング(不要な学びの廃棄)とリ・ラーニング(新しい学びの実施)です。
  • 03インストラクショナルデザイン(ID)
    目的に応じた最適な教育プログラム作りをIDと言います。 人材育成を行う際には、学ぶ側の分析からスタートします。その上で教育プログラムの開発や実施の各プロセスの評価を適宜行い、教育プログラムの完成度を継続的に高めていきます。
  • 04行動変容
    行動変容とは望ましい習慣を身につけることです。 生活習慣の改善を目的として提唱された理論に行動変容ステージモデルがあります。ステージに応じた働きかけは、望ましい行動を習慣化するための有効なアプローチ法であり、人材育成においても応用が可能です。
  • 05アクティブ・ラーニング(AL)
    ALとは、学ぶ側が能動的に学びに参加するスタイルです。 他者との協同、解決型スキルの獲得など、従来のインプット中心の学びでは開発が難しかった能力の領域を、アウトプット型の学びであるALでは開発することが可能です。
  • 06経験学習
    経験学習は経験を学びに転換するための理論です。 仕事の様々な経験から、より深い学びを得るためには経験を客観的に振り返る必要があります。振り返った際に、他の経験に活かせる教訓を抽出することがポイントになります。
  • 07トランジション
    トランジションとは役割、立場が変化することです。 人材育成において最も重要なタイミングがトランジション期です。トランジションはポジティブにもネガティブにも作用します。この大事なタイミングでどのような教育プログラムを行うかが肝心です。

PROGRAM
PROGRAM

革新的教育プログラム

INNOVATION

Creating Shared Value
Creating Shared Value

共有価値の創造

「人材育成は社会を変える」

時代の変化とともに、社会的課題にも大きな変化が起きています。
女性活躍推進、中小企業支援、働き方改革...多様化する課題の解決に、
人材育成が大きく貢献できるとトーマツ イノベーションは考えます。

当社では、東京大学 中原准教授との産学連携研究、
各界の有識者と「学び」に関するパネルディスカッションなどを通じて、
皆さんと共に考え、真摯に社会的課題に向き合ってきました。

時代とともに変化する課題に応えるべく、
これからも新たな人材育成の理論・手法の革新を続け、
より良い社会の実現に貢献していきます。